初めてでも使いやすい!工事原価管理フリーソフト&エクセルテンプレートリンク集

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工事原価の管理を任せられたものの、やることが多すぎて困っていませんか?

そこで、役立つのが工事原価管理ソフトやエクセルのテンプレートなど効率よく管理できるソフトです。

ただ、工事原価管理ができるソフトやエクセルがないかと探してみると、さまざまなソフトを集めて紹介する比較ランキングがありますが、「金額が高すぎる」「いきなり高額なのは買えない」となることがほとんどです。

そこで、フリーで利用できる工事原価管理、実行予算書ソフトやエクセルのテンプレートサイトをまとめました。ぜひ、参考にしてみてください。

工事原価管理の内容とは?

原価管理をするとなると、ざっと以下のような作業が発生します。

・工事日報からの原価管理
・実行予算の作成
・現場で使用した機械費・労務費・材料費・外注費・経費の記入
・工事売上の入金金額と工事原価の支払金額データ入力
・工事原価入金台帳
・入金支払明細書
・月次推移表
・入金支払一覧表
・工事年間合計表の作成
・かんたん出面帳
・土木・建築共通の実行予算書・実行予算作成基準書・工事原価計算書の作成

こういった項目をひとつひとつ管理していくのは大変ですよね。そこで、役立つのが土木工事で測定した実測値や設計値などを入力して、原価管理に必要な書類を作成していく工事原価管理のソフトウェアです。

使い慣れたエクセル(excel)で簡単に、工事原価計算書・工事原価台帳・工事台帳といった工事原価管理の帳簿の作成ができます。エクセルがベースとなっているテンプレート・フォーマット・ひな形(雛形)も多数あります。

出来形管理ソフトは、土木工事で測定した値を、画面上の表示された作業手順に従って作成していくだけなので、はじめての人でも簡単に出来形管理の作成ができます。また、数値の誤差などを事前にわかりやすく確認できるので、入力ミスなく出来形管理の作成ができておすすめです。

建設業法が、年々厳しくなってきており、工事現場で作らなくてはいけない書類がどんどん増えてきています。そのため、より一層、工事原価管理のソフトは、欠かせないものとなってきています。

工事原価管理ソフト(アプリ)を使うメリット

・属人的にならずに済む
・工事原価の分析ができ、利益アップに役立つ

工事原価管理ソフトを使うことによって、工事代金の請求や入金状況から外注先への発注・支払まで、お金に関する諸々のことを管理することができます。特殊な計算式がある場合もソフトが対応してくれますので、人に依存することなく管理でき、おすすめです。

工事原価管理ソフトを使うメリットは、社内の様々な部署に分散している情報を統合して把握することが容易になります。それにより、経営判断の指標にすることもでき、結果として利益を向上させることが期待できます。

無料・使いやすい!おすすめ工事原価管理フリーソフト

アクセス工房 工事原価管理システム (フリー版)

選んで入力、簡単操作 Accessで動作するシンプルな工事原価管理ソフトウェア(アプリ)です。無料でダウンロードできます。利益率に応じて各工事が色分けされ、黒字赤字が瞬時に把握できます。複数人で作業を分担し工事原価管理を利用できます。直感的なユーザインタフェースでマニュアルを読まなくても使える便利なツールです。

動作OS: Windows 10/8/7

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工事日報 & 原価管理(無料)

毎日の工事日報から原価管理ができるのでおすすめです。実行予算を作成して、その日の現場で使用した機械費、労務費、材料費、外注費、経費を記入することによって毎日の原価管理ができるシステムです。操作性にも優れているため、初心者でも安心して使えます。比較ランキングサイトでも人気が高く、工事原価台帳・工事台帳の作成に便利です。

動作OS: Windows 7/Vista/X

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工事原価管理システム GkWin(有料)

こちらは、有料ですが建設工事業の事務処理の大幅な効率化で、正確な原価の把握ができます。実行予算、業者発注、受付け請求書/査定、業者支払を合理的に関連付けて処理するシステムです。また、発注書、請求書が自由にレイアウト可能です。建築・土木・専門工事などあらゆる形態に対応できることで人気が高く、比較ランキングサイトなどでも評価が高いソフトです。現状よりもっと効率化をはかりたい方は検討の余地がありますよ。

有料:64,800円/年
動作OS: Windows XP/Me/2000/98/95

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もっと工事原価管理ソフトのダウンロードサイトをチェックしたい方は、「現場担当者に強力な助っ人、工事原価管理ソフトで赤字はゼロに」も合わせてご覧ください。

作業短縮!実行予算書のおすすめフリーソフト

エクセル 工務店管理表(無料)

エクセル(excel)をベースにした、個人規模の建設会社の各現場の予算の管理などに役立つツールです。日計のページに日々入力すれば現場番号をいれるだけで現場別に幾ら使って、予算が幾ら残っているか出るようになってます。

基本的なものだけですので、後はいろいろカスタマイズしてご利用下さい。工事原価台帳・工事台帳などのテンプレート・フォーマット・ひな形(雛形)もあり、建設業法上必要となる書類の作成に便利です。比較ランキングサイトなどでも人気が高いソフトです。

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実行予算書作成(無料)

測量業務、設計業務、用地業務の実行予算書作成プログラムツールアプリです。

業務遂行人数10名程度までの実行予算書が作成できます。技術者名簿、労務単価の設定も自由に変更できます。難しい処理や手間のかかる作業から解放されるソフトウェアとしておすすめです。

動作OS: Windows NT/98/95

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自分のための実行予算 Vol.1(有料)

自分のために実行予算書を作成してみてください。下請工事、元請工事の両方に使用できます。ポイントがわかれば簡単にアレンジして、自分専用にカスタマイズすることもできるツールです。無料でダウンロードができ、制限等一切設けていません。コピーも可能ですができれば3台に1ソフトにして下さい。

動作OS: Windows 7/Vista
有料:1,257円(※台数制限なし)

自分のための実行予算 Vol10 - 初めてでも使いやすい!工事原価管理フリーソフト&エクセルテンプレートリンク集

実行予算書・実行予算作成基準書・工事原価計算書

工事原価をコンピュータ管理するシステムアプリです。Excel(エクセル) で作成した土木・建築共通の実行予算書・実行予算作成基準書・工事原価計算書のテンプレート・フォーマット・ひな形(雛形)もあります。

大手ゼネコン使用の様式で、算出式入力可能部分は全て入力済みです。見積書・見積内訳書、下請負契約稟議書・契約内訳書、工事原価台帳・工事台帳・ 工事原価計算書など建設業法で定められている書類も作成でき、人気が高いソフトです。

動作OS: Windows 10/8/7/Vista/XP/2000/NT
有料:2,500円

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工事原価管理をテキトーにつくる会社が急増…その理由は

原価管理の目的は、施工の安全性と工事の品質、工期、経済性の確保と向上です。

その際に役立つのが工事原価管理ソフトです。工事日報からの原価管理、実行予算の作成、工事売上の入金金額と工事原価の支払金額データ入力、土木・建築共通の実行予算書・実行予算作成基準書・工事原価計算書などを一元管理することで、分析もしやすくなります。

にも関わらず、近年、建設業において、工事原価管理・工事原価計算・工事原価台帳・工事台帳における実行予算書は、形式的なものとなりつつあります。

その理由としては、以下のような要因が考えられます。

・実行予算書を作成するにあたって、各工事における利益の非明確性
・実行予算書作成のタイミングが遅い
・実行予算書作成時に必要となる標準単価などが建設業者内で整備されておらず、予算内容が計算する手法や人によってまちまち

また、実行予算書作成後における工事原価管理についても、形式的なものが多いとされています。

この原因として、以下のような要因が考えられます。

・作成された実行予算書に対する実績との比較分析が十分ではない
・比較分析していたとしても金額による比較分析だけで、単価や歩掛に対する比較分析がされていない
・歩掛比較に必要な日報が機能していない
・そもそも実行予算管理対象が広ぎで管理が雑
・工事の進捗状況に対応して追加や変更といった情報を考慮しながら工事途中でも損益管理を行うといった対応が取れていない
・予算管理自体が形式的なために工事原価管理や工事原価計算・工事原価台帳・工事台帳についても意味合いが厳密なものにない

こうした状況を改善するためには、実行予算管理は利益を確保するための手法だと理解することです。そして、工事原価計算における工事原価管理・工事原価台帳・工事台帳をしっかりと管理を行い、コスト削減に向けて効率よく予算管理を行う必要があるでしょう。

実施原価と実行予算に差異が生じるケースでは、原因を分析・検討して、施工計画を再検討し、原価引き下げの措置を講じます。原価管理においては、デミングサークル、計画、実施、検討、処置を繰り返し原価を統制し、実際の原価と実行予算の対比を検討します。

失敗しない!工事原価計算で発生する「3ステップ」

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実行予算管理を意味のある形に変えていく方法について、具体的な手法を考える必要があります。ここでは工事原価管理システムの構築を、建設業の工事原価計算で発生する「3ステップ」について着目しながら紹介します。

第1ステップは事前工事原価計算

建設業における工事原価計算の1ステップ目が事前工事原価計算です。これは、工事の着工前に作成する見積書を作成する時点で、事前に原価チェックを行う方法です。この事前工事原価計算を行うためには、テンプレートとなる歩掛や単価が必要となります。このテンプレートとなる数値を元にして、第1ステップの事前工事原価計算となるのです。

ここで作成された工事原価台帳は、第2ステップの実際工事原価計算に繋がります。また、このステップで作成された工事原価計算台帳は、2ステップ目の工事原価台帳と比較するためにも大切な工事台帳となります。2ステップ目との工事台帳の比較により、テンプレートとなった歩掛や単価を改善してくことで、よりテンプレート数値の精度が強化されるからです。

また、この第1ステップは工事原価管理および工事原価台帳・工事台帳の基本となるステップです。計算を行う際には、ソフトウェアやアプリなどといったツールを使用したり、建設業に特化したシステムを導入するなどして、丁寧な計算を心がけるのがおすすめです。

第2ステップは実際工事原価計算

次の第2ステップとなるのが実際工事原価計算です。着工から完成まで行われる原価計算となります。処理内容としては、現場での実績が中心となります。現場の環境を考慮し、建設業者へ対する発注金額も想定して予算を組み上げるようにします。

予算として組み上げられた金額に対して、どのぐらいの損出が発生したかを比較することがこのステップでは重要です。特に原価計算については、数量ベースで予算に対する実績を徹底的に比較することが大切です。

計算ができれば、エクセルでもスプレッドシートでもOK

建設現場での計算となるため、計算自体はパソコンなどにダウンロードされているソフトウェアやexcel(エクセル)で十分です。しかしながら、動きながらの現場管理になるとパソコンを前にソフトウェアやexcel(エクセル)に対して、ずっとにらめっこできる状況ではないはずです。

そのため、スマホやタブレットのアプリを活用するのがおすすめです。Googleのスプレッドシートのように、パソコンのソフトよりも簡単に使用できるアプリであれば、手軽に記録をすることができるでしょう。スマホやタブレットのアプリは、パソコンにダウンロードされたソフトウェアやexcel(エクセル)のように、複雑な計算にはおすすめはできませんが、手軽な記録と計算はおすすめです。

第3ステップは事後工事原価計算

最後となる第3ステップは事後工事原価計算です。工事完了時における工事に支払われた金額を主として計算を行います。この事後工事原価計算は、多くの建設業者で導入されている方法で特別なものではありません。

このように3ステップに分けて工事原価計算を行い管理するのが、おすすめできる方法です。もちろん、それぞれの計算にはソフトやシステムを利用する場合もあります。また、excel(エクセル)のテンプレートを作成して計算する場合もあるでしょう。

ソフトであってもexcel(エクセル)テンプレートであっても、原価計算による比較・検討をするシステムを構築していれば大きな問題はありません。フリーソフトやシェアソフトを上手にツールとして活用して、しっかりとした管理を行うようにしましょう。

数量ベースによる予算管理でコスト縮減

コスト縮減という観点から見た場合、数量ベースによる予算管理を徹底するのも一つの方法です。予算を管理するという意味合いは、コストを削減して利益を増加させる目的が大きいはずです。そこで、コストという金額だけで評価せず、単価と数量で管理を行うという方法があります。

この単価と数量における予算管理を徹底させるには、予算作成および実績収集を行った上で、作業職種による労務歩掛の標準化が大切です。標準化の整備を行うことで、人に対する工数における設定が予算段階からより精度を高められます。

正確な実績歩掛を収集するために、「日報」を標準化する方法があります。実績歩掛は「投入人工数÷施工数量」ではじき出せますので、日報により作業内容別の人工数と実行した施工数量は必ず把握するよにしましょう。

・日報により施行数量を把握(実績歩掛は「投入人工数÷施工数量」)
・細かい作業内容や職種などに対する実績を日毎で出面がわかるように設定(時間単位までの細かい日報が理想)
・時間単位で出された数値を、出面作業時間で割り、人工数に換算(※1日単位に対する作業従事人工数を取得でも可)

日報などにより算出された実績歩掛と標準歩掛を比較することで、1人当たりの生産性を検討することができるはずです。こうして収集したデータは大きな財産となります。

工事原価計算にはexcel(エクセル)か専用ソフトか

無料でダウンロードできるフリーソフトを管理ツールとして導入するのも良いですが、できるのあでればフリーソフトよりもシェアソフトをおすすめしたいところです。

理由は3つあります。

・フリーソフトはセキュリティに不安が残る
・excel(エクセル)テンプレートは手軽に使用できる反面、使いこなすための知識が必要(会計知識やエクセルスキル必須)
・データの蓄積という観点から見ると、あまり向いていない

また、実際に無料のソフトを使用すると分かりますが、ツールとしては不十分なソフトだと感じる場合が多いはずです。

業績に直結するデータを取り扱うそして管理するソフトだからこそ、フリーソフトなどの無料のダウンロードツールに頼るのではなく、場合によっては自社独自のシステムを構築するなど、いろいろなサポートが充実しているシェアソフトを導入するようにしましょう。

ただし、サポートツールとして無料のフリーソフトや無料のexcel(エクセル)アドインを利用するのはおすすめの方法です。使用するソフトにメリハリを付けて効率の良い作業を心がけましょう。

フリーソフトとシェアソフトウェアの大きな違い

シェアウェアはフリーソフトに比べて、システムサポートがしっかりしているのもおすすめしたいポイントです。無料のフリーソフトは多くの場合、個人が作成しているソフトです。

そのため、どうしてもサポートやメンテナンスに対してはウイークポイントとなってしまいます。シェアソフトであれば、サポートからメンテナンスそしてアップデートまで、万全のサポート体制で業務をバックアップしてくれるでしょう。

フリーソフトやアプリのシステムではニーズを満たせない場合は、シェアウェアを検討するのがおすすめです。

シェアソフトは無料期間が付属されている場合がほとんどです。まずはソフトをダウンロードして、無料期間にシステムやツールを試してみるのがおすすめです。もし試用期間を超えても使用したいと感じた時に初めて、シェアソフトを購入するという方法が良いのではないでしょうか。

フリーソフト(アプリ)を選ぶ基準

フリーソフト(アプリ)選ぶ基準についてですが、人気があるアプリであっても人気がないアプリであっても特段問題はないでしょう。ランキングで人気があるフリーアプリであれば、導入している現場が多い可能性もあり、多くの建設業者が導入している可能性があるからです。また、人気ランキング上位のフリーアプリの場合、使い方の説明も見つけやすかったり、システムがしっかりとしているものが多いでしょう。

なお、ランキングでフリーアプリを選ぶ時に、気をつける点は、後でexcel(エクセル)で処理ができるなど、パソコンのソフトウェアにシステム的にデータを移行できるアプリを選ぶということです。

スマホのフリーアプリはあくまでも一時的な処理方法だとして、難しい計算や管理に関してはソフトウェアやexcel(エクセル)で本格的に行うのがおすすめです。そのため、ランキング上位でダウンロード人気があるアプリであったとしても、パソコンで使うソフトやツールとの兼ね合いを考えて、ランキングだけにとらわれない本当に使いやすいツールを扱うようにしましょう。

工事原価管理ソフトはインストール型とクラウド型か

工事原価管理を自動化するソフトウェア(アプリ)は、インストール型とクラウド型に大別されます。

インストール型のソフトは、パッケージとして販売されており、パソコンにインストールするタイプで、使用するためにはパソコンが必須となります。また、ひとつのソフトで利用できるパソコン台数が決まっているソフトもあります。一方のクラウド型ソフトは、パソコンだけでなくタブレット型端末からも使用することができるなど、利便性の高さから近年はクラウド型のソフトが人気です。

ソフトで作成したデータは、クラウドで保存しておくと、PCやスマホ、タブレットなどどこからでも閲覧、編集ができて便利です。また、多人数で簡単に共有できます。

どんぶり勘定をなくして工事原価計算を

建設業における工事原価管理の工事原価計算は、いわゆる「どんぶり勘定」というのがよく見受けられます。

工事原価計算は工事担当者が施工に関わる品質や工程などから算出されますが、工事現場の優先順位は工事原価計算や工事原価管理よりも「安全」となります。安全は建設業において最も優先されるべきことで、工事台帳やグリーンファイルなどでその確認を行うことは大切です。

しかし、工事台帳だけではなく、工事原価台帳も工事担当者にとっては大切な書類なのです。工事担当者が原価管理計算においてルーズになってしまうのは、建設業における工事原価管理の2つの要因があると見られています。

・1つの工事を一括として工事原価計算してしまう
・外注という科目で工事原価管理している

まず工事原価管理・実行予算書作成について、1つの工事を一括として工事原価計算してしまう、ということです。工事を1つとして計算してしまうため、細かい部分の工事原価管理まで行き届かなくなり、結果としてどんぶり勘定となってしまいます。

もうひとつが、外注という科目で工事原価管理していることです。外注という項目であるがために、どの部分で予算超過を起こしたかなどがわかりにくくなってしまっています。

こうしたことから工事原価管理を行う場合は、工事単位および外注単位という金額の計算を廃止し、数量や労務、経費など要素別に分類を分けて管理していくことがおすすめとなるのです。

工事台帳は終了金額と比較する

工事台帳と同様に工事原価台帳は、工事ごとに作成されるわけですが、工事原価計算により作成された工事原価台帳は、今後の工事原価計算の精度を上げていく資料となります。

しかしながら、工事台帳と異なり工事原価台帳は、比較を行うことでより精度が高い工事原価計算を行うベースとなります。それは、終了した工事金額が結果的に見積もりと大きなズレが発生した場合、見積もりの元となる工事原価台帳が正確ではなかったということになるからです。

工事原価台帳に記載されている材料単価や労務単価および諸経費について、他の工事原価台帳と比較を行い、どの計算が曖昧だったかを検討するのがおすすめだと言えるでしょう。

工事台帳も工事原価台帳と同様に工事ごとに作成される書類ですが、こうした比較・検討を行う部分が工事原価台帳と工事台帳の大きな違いだと言えるでしょう。

おわりに 工事原価管理は協力会社と一体で

工事原価管理については、元請けの建設業者だけではなく、下請けとなる協力会社と一体となることで、初めて工事原価管理の成果が得られるとされています。

まずは、実行予算として、元請けの建設業者が実行予算書というのを作成しているはずです。しかしながら、下請け業者いわゆる専門工事業者になると、実行予算書を作成している割合は少なく、見積書すら作成していない場合があります。

見積書と実行予算書は相互関係にあり、より魅力的な見積金額を算出させるためには、実行予算書が明確ではないと根拠とはなりません。しかしながら、建設業においてはまだまだこの見積書と実行予算書の作成が浸透していないのが現実なのです。

また、経費削減に対しても元請けとなる建設業者と協力会社が一体になることが大切です。確かに、経費削減は元請けとなる建設業者には大きなメリットがありますが、下請け業者にはデメリットとなるケースもあります。

そこで、数量を減らしていく体制を整えること、技能工に対する歩掛を改善していくことがおすすめの方法です。技能工の歩掛を向上させた結果、コストを削減および縮減する方法がより具現化されていくのです。技能工に応じた生産性の向上に対する目標を定め、元請企業が協力会社を指導および教育していく方法がおすすめだと言えるでしょう。

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