施工計画書とは、建設工事を安全かつ効率的に進めるために必要な作業手順や管理方法をまとめた書類です。
工程管理、安全対策、使用機材などの情報を明確にすることで、関係者間の認識を共有し、スムーズな施工を実現します。
また、法令に基づいた提出が求められる場合もあります。
このページでは、施工計画書の作成方法や記載項目、提出時期、エクセルテンプレートの活用方法などについて解説しています。
施工計画書に記載する項目
施工計画書とは、実際に施工する内容を具体的に記載した計画書です。
総合施工計画書および施工計画書を作成する場合、どういった項目や手順が望ましいのか、雛形として簡易例を考えて見ましょう。
まず、総合施工計画書および施工計画書を作成する時には、大項目名として「工事概要」、「工程表」、「現場構成」、「機械設備」などを羅列します。さらに、それぞれの大項目名内には中項目、小項目として以下の項目を簡易例として紹介します。
「工事概要」の中項目には「工事内容」、「工事条件」、「現場の課題」、「現場目標」、「予防処理」、「自己評価」、「概要（工事概要）」を掲げます。
「工程表」の中項目には「工程管理」を、「現場構成」の中項目には「現場編成共通」、「現場組織」、「有資格者、「教育・訓練」、「就業規則」を、「機械設備」の項目には「機械設備共通」、「使用機械設備」などの項目を記述します。
さらに、総合施工計画書および施工計画書では各中項目について小項目と施工プロセス評定や工事成績評定、法令・仕様を簡単に書き示します。
ちなみに施工プロセスとは、主任監督員が常日頃の計画や活動状況を評価するものです。また、工事成績評定は「施工体制一般」、「配置技術者」、「施工管理」、「工程管理」、「安全対策」、「対外関係、「出来形」、「品質」、「出来ばえ」、「高度技術」、「創意工夫」、「社会性等」、「法令遵守等」から算出されます。
例えば施工プロセスを見てみると、施工体制として、「契約工程表」、「工事カルテ」、「品質証明」、「建設業退職金共済制度、その他保険」、「請負代金内訳書」などが記載されます。
また、工事成績評定で「厳しい周辺環境、社会条件への対応」、「地中埋設物等の地中内の作業障害物」、「周辺住民等に対する騒音・振動に対する配慮」、「周辺水域環境に対する水質汚濁の配慮」、「生活道路を利用しての資機材搬入等 の工事用道路の制約、路面覆工下・高架下等の作業スペース制約」、「現道上で、特に交通規制及びその処 理が伴う作業」、「騒音・振動・水質汚濁以外の環境対策、廃棄物処理等6施工環境での対応」、「災害等での臨機の処置」、「施工状況(条件)の変化に対応した 施工・工法等の自発的提案と対応等」などといった工事成績評定に加算されるべき項目について記述が行われます。
工事計画書
工事計画書(工事概要)の構成は次のような項目です。
はじめに、工事条件、現場目標、自己評価、工事内容、現場の課題、予防処置、目的構造物の形状寸法、工事数量・規模、工事条件を明確にする。そのために、現場のQC活動の目標を工事計画書に反映するとさらに良い工事計画書となります。
工程表工事概要
工程表工事概要の構成は次のような項目です。
工期管理と資源工程表について、工事計画書の中に全体工程表を作成し、完成が工期内となるように計画します。使用する資源も管理表を作成し、管理します。
現場編成
現場編成は次のような項目です。
現場組織、教育・訓練、有資格者、就業規則などの項目について、それぞれ施工計画書を作成します。現場に必要な5MのManに相当する人への教育、社員・従業員・協力会社を、施工計画書に合致するように編成します。
安全衛生
安全衛生は次のような項目です。
安全一般、安全教育、事故発生時の連絡体制、災害予防対策
安全に必要な5MのMan、Method、Materialのように、個々のバラツキをなくするように、教育や整備、材料受入などを改善できるように計画します。
機械設備
機械設備は次のような項目です。
使用機械・設備、指定機械、購買、機械点検について施工計画書を作成し、5MのMachine機械・設備を念頭に、精度維持・点検西部などの計画を行います。
主要資材
主要資材は次のような項目です。
工事材料、支給品及び貸与品、再生資源、購買、工事発生品などで、5MのMaterial材料を念頭に、ばらつきが生じないような受け入れ体制や取引先の保証や再発防止などを計画します。
直接工事
直接工事は次のような項目です。
工事計画書の中には、施工管理、施工概要、直接準備工、施工方法、施工要領書、施工手順書を作成します。直接工事に係るすべての書類を工事計画書の計画段階で準備しますが、工事の種類、工種によって工事計画書の構成に違いが出ます。
施工管理
施工管理は次のような項目です。
工程管理、施工要領書、施工手順書、出来形管理、計測機器の管理、品質管理、写真管理、データの管理などが施工管理で使われるため、工事の施工管理全般について計画します。
緊急対応
緊急対応は次のような項目です。
緊急時体制、緊急資材二覧、水防対策、緊急時連絡系統、震災対策、交通管理について、体制表や緊急対応の手順などを総合施工計画書に整理します。
環境公害
環境公害は次のような項目です。
地球温暖化対策、環境循環型社会の構築、化学物質対策、環境保健計画、環境保全公害対策、自然と人間の共生について、どのように環境対策するかについて施工計画書に整理します。
共通仮設
共通仮設は次のような項目です。
運搬計画、事業損失防止計画、役務計画、営結計画、調査準備計画、安全計画、技術管理計画、イメージアツプ計画について計画を立てます。共通仮設工事についても総合施工計画書に計画します。
再生資源
再生資源は次のような項目です。
廃棄物抑制、廃棄物再生利用、廃棄物再使用について処理手順を含め施工計画書を作成します。これらは、循環型社会の形成に関連する事項の計画です。
文書管理
文書管理は次のような項目です。
官公庁等への手続き、外部発行文書管理、社内管理文書、現場作業計画と記録、外部発行文書管理、社内管理文書、工事損害補償の個々の文書作成計画と、文書管理全般についての工事計画書を立てます。
施工計画書の作り方
無駄な修正をなくす施工計画書の作成ポイント
工事を行うときに工期を守ることは絶対条件ですが、同時に事故を起こさず工事を完了させることが最重要課題です。
施工計画書の内容は、工事概要・工事工程・体制表・工事内容・施工方法・施工管理計画・安全管理などを記載します。
工事によっては資材や特殊機材、品質管理方法、公害防止対策を盛り込むことがあります。
これらは発注者から通知されることも多いため、事前によく打ち合わせることが、無駄な修正をなくすために必要です。
クラウドに施工計画書をアップし、発注者と共有できるようにしておくとよいでしょう。
県庁などのホームページでは、土木工事などの作成サンプルが公開されているのでおすすめです。
契約書の内容に疑問があれば、発注者に問い合わせます
契約書の内容に疑問があれば、発注者に問い合わせます。主要工事の内容について、図面・仕様書・施工管理基準などにより各種規格値を確認します。
主要工事数量の確認、増減時の取扱い、図面と現場の相違点、監督員の指示・承諾・協議事項、仮設備について、規定などの確認を行います。
工事内容を十分に把握するとともに、契約約款、設計図、仕様書を理解し、工事数量をチェックします。
調査の精度を高めるために、複数で調査を行ったり、回数を重ねることが重要です。契約書など各種書類は、クラウドを利用して関係者の間で共有するとよいでしょう。
不可抗力による損害の取扱い、かし担保責任、条件変更による工事代金の変更、用地未解決の有無などについて、確認する必要があります。
地形・地質・土質・地下水などを調査し、設計との照合を行います。動力源、工事用水の入手を検討します。施工法、仮設規模、施工機械の選択を行います。
施工現場での組立てが容易であるものを優先して使用します
施工現場での組立てが容易であるものを優先して使用します。
市町村道などの既設道路を走行して運搬する場合、利用道路の縦断勾配、幅員、局部的な改艮についても検討が必要です。
仮設構造物は、使用する期間が短いため、設計上の安全率を若干差し引いて設計します。
ユニット組立式の仮設資材、部材接合にボルトを使用使用した材料が採用されています。仮設備には、本工事と違って施工業者の技術、創意工夫、改善できる余裕があります。
施工方法、仕様書の変更に対応できるような柔軟性をもった計画を策定します。
仮設備計画には、仮設備の種類、諸元、数量、配置を計画するとともに、仮設備の設置と維持、撤去と後片付けの計画も含みます。
仮設材料は、できる限り一般市販品を使い、比較的汎用性のあるものとします。
施工に関わる気象、環境を調査します
施工に関わる気象、環境を調査します。現場状況を調査する必要があります。
施工計画、工事内容を確認します。資材の供給元と価格、搬入路を確認します。
施工計画、現場状況を確認します。工事により支障がでる問題点をあげます。
工事代金の支払方法、工事中止の場合の取扱い、工事遅延によるペナルティ、スライド条項・インフレ条項を確認します。
騒音、振動などに関わる環境保全基準、文化財の有無を確認します。
労務の供給、労務環境、賃金を検討します。現場調査の項目は非常に多く、抜けのないようチェックリストを作成しておきます。
用地買収の進行状況、附帯工事、別途関連工事、隣接工事などの調査を行います。つくった書類はクラウドでアップしておくと、多くの人と簡単に共有できます。
工事規模を考慮し、十分に検討した計画とします
工事規模を考慮し、過大な計画、過少な計画にならないよう、十分に検討した計画とします。
仮設備は、豪雨地震などの予期しない災害、事故についても留意し、災害防止の対応ができるように検討をします。規格を統一させ、他工事への転用もできるように計画します。
山留工、仮締切りなど、長期間使用するもの、重要度の高い資材や工法については、適切な安全率をとって計画します。
工事用電力設備の計画は、使用機械と照明設備などの電気容量、稼働計画により策定します。
現場事務所、労働者寄宿舎などの仮設備計画については、労働基準法、労働安全衛生法、建築基準法に対応したものとします。
合理的な仮設備計画は、今後の参考となるため、データを整理、保管して、活用を図ります。
騒音・振動対策の施工法や建設機械の取り決めは、仕様書に記載します
騒音、振動対策として、施工法、建設機械、作業時間帯を取り決める時は、仕様書に記載しなければなりません。
騒音、振動対策にかかる費用については、正確に積算して、計算に組み込む必要があります。
騒音、振動対策については、騒音、振動のボリュームを減少させるほか、発生する時間を短かくするなど、全体的に影響を小さくするように検討しなければなりません。
建設工事は、周辺地域の生活時間帯を考慮して、その作業時間を決定し、作業の延長などについても検討を行う必要があります。
発注者、施工者は、騒音、振動対策が有効に講じられるように協議します。
建設工事の着工前には、工事の目的、内容について、事前に地域住民に対して説明を行い、工事に理解と協力が得られるように努力します。
騒音、振動の発生を抑制すること、騒音・振動が発生してもボリュームを低減すること、発生時間を短くすることなどが重要になります。
総合施工計画書とは
工事を行う際に、安全を前提としながら品質と工期そして費用などを計画的に実行するための計画書に「総合施工計画書」があります。
総合施工計画書は、施工計画を立案することから始まります。
工事の契約や工事の基本工程などのほかにも、施工方法や施工手順といった施工管理、機材の選定から仮設計画まで、施工に関わるあらゆる作業計画書を総合施工計画書として作成します。
また、総合施工計画書としては、高度な技術を保ちつつ最新の施工法や施工手法を取り入れていくといった点にも留意するほか、近隣への影響や沿道や交通への課題にも注意することが大切です。
総合施工計画書や施工計画作成にはさまざまな調査や計画が必要
総合施工計画書の内容や施工計画を策定する際の調査や計画には、契約条件の検討や工事仕様書、設計図書の調査、現場の調査や施工法計画の策定や手順の決定、工期および工費の検討、予定工程や仮設備計画の策定を行うことが大切です。
施工方法や工事仕様書の内容により工数管理表を作成、場合によっては労働者の確保および使用期間の決定、工事用材料の数量や種類の決定、建設機材の決定や搬入時期の計画決定などを行います。
加えて、実行予算や資金調達の計画なども策定も大切です。
総合施工計画書と工種別施工計画書はそれぞれ必要な調査が違う
総合施工計画書策定の手順としては、一般的に、契約条件や現場条件を理解して事前調査を行い、施工方法や施工手順について検討した上で施工計画書を作成していきます。
そして、総合計画書で策定された全体の進め方に対して、工種別施工計画書を策定していきます。
工種別施工計画書は、総合施工計画書で定められた大枠の方式に対して、より詳細な施工法や手法などを含めて策定していきます。
そのため工種別施工計画書は、より現場に密着した施工計画書として作成されます。
総合施工計画書も工種別施工計画書も施工管理や進捗管理、予算管理には非常に大切な書類となります。
現場条件調査で必須の検討事項とは
現場条件というものは各工事で異なります。
そのため、現場条件を確認するためには、必ず現場に出向き調査が必要となります。
現場条件の調査を怠ると、施工計画立案には大きな影響を及ぼします。
現場条件の調査には、複数の人数で現場に足を運ぶか、複数回の調査を重ねるなどして、調査の漏れがないように細部に渡るまで注意する必要があるのです。
できるのであれば、複数人で複数回調査に訪れるというのが理想的だと言えるでしょう。
こうした細部に渡るまでの事前の現場条件調査が、経済的な施工計画をもたらせてくれるはずです。
現場条件調査を行う際には、以下の検討事項について調査を行うと良いでしょう。
- 地形や地質、土質および地下水の調査
- 水位や天候といった水文に関わる事例や気象に関する調査
- 動力源の確保方法や工事用水など工事に関わる資材の入手手段
- 材料供給源と価格および搬入経路の選定
- 労務の供給源の確保手段と賃金や労務環境といった労働に関わる条件
- 工事予定地における用地買収の進捗状況の確認
- 工事を進める際の作業場所用地の確保が可能か
- 附帯工事や関連工事などのほか、近隣工事などにおける同一作業員や同一業者の実務状況
- 騒音や振動など、公害や環境保全に対応するための基準の確認
- 文化財保護法や公園法などといった規制措置の確認
- 工事を行うことによる付近地盤への影響など
- 地下埋設物、地上障害物、磷接地構造物の確認
- 交通問題や公害問題への影響
- 利権関係
上記以外にも気になる箇所や不明な点がある場合は、何度も足を運ぶなどして確認漏れがないように調査を重ねていくことが大切です。
土木建築の書式・様式には沢山の種類がある
施工計画書以外にも施工管理や進捗管理、予算管理を行う上では、工事仕様書を基本としながら作業計画書、工数管理表、施工体制台帳などといった書類を作成する必要があります。
さらには、工事完了時には工事完了報告書が必要となります。
これら作業計画書、工数管理表、施工体制台帳、完了報告書などの書類は、どれも工事を行う上で管理を怠ってはならない書類です。
工事仕様書に基づいて工事が進められているか、作業計画書や工数管理表での進捗管理、現在の施工方法で安全に作業が進んでいるかなどが確認することができる施工体制台帳、そして工事仕様書に紐付いた工事が完了したことを証明する完了報告書と、それぞれに意味がある書類となっています。
施工計画のライフサイクル
国民からの要望に応えて、公共工事は、企画から計画が始まり、設計・積算・発注、工事着手、施工・管理、完成、引き渡しと運用となり、その後数年ごろから維持管理・補修が繰り返されます。
国民にとって不要または更なる要望に対して対応できなくなると、建設物の撤去・解体となります。
こうしたライフサイクルに沿って、工事段階と施工計画書形態に関しては、発注者は、設計コンサルタントを使って、目的の建造物の仕様を決めます。公共工事のライフサイクルは、企画・計画、設計・積算・発注、工事着工、施工管理、完成、維持管理・補修という段階で進められます。
発注機関や設計コンサルタントは、初めに、事業計画・構造物・用地・工費・工期・収支・資金について調査・基本設計を行い、それから構造設計・図書作成・工期設定・積算と予算価格などの設計を行い、施工計画書または総合施工計画書の段階です。
工事着工後には、工事環境整備・安全管理・工期管理・品質検査・出来形検査・工事写真・条件変更などを行い、施工者が作成する施工計画書または総合施工計画書の技術資料として、施工者に渡されます。
施工者側、一般的にはゼネコンですが、見積と施工計画を作成し応札し、受注後から施工計画書作成、工事施工、完成検査というステップで進めることになります。
見積と施工計画では、施工計画書を作成して許認可を得てから、基本施工計画を作成し、実行予算を立て、資材調達を行います。
工事施工段階では、工種ごとの施工計画書を立て、総合して総合施工計画書を作成します。
施工管理として、施工方法・施工手順書・施工要領書の作成、工期管理・検査試験・出来形管理・工事記録などについて、施工管理と検査報告書及び工事日報の作成を行います。
完成検査では、完成図書として、品質・出来形・工事写真・工事記録を完成報告書としてまとめ発注者に提出します。
以上が、建設工事のライフサイクルです。
施工計画の法的根拠
施工計画書を作る施工計画は、建設業法の第26条の3に法的な根拠として、主任技術者と監理技術者が計画すると規定されています。
国土交通省の土木工事共通仕様書の施工計画に、電気工事積算基準や土機械設備事積算基準でも同様ですが、請負者は、施工計画書に(1)～(14)の事項について記載することで、簡易版の施工計画書(総合施工計画書)が作成でき、そこから詳細を入れて届けできる形式に加工します。
(1)工事概要、(2)計画工程表、(3)現場組織表、(4)安全管理、(5)主要機械、(6)主要資材、(7)施工方法、(8)施工管理、(9)緊急時の体制、(10)交通管理、(11)仮設備計画、(12)環境対策、(13)再生資源の利用の促進、(14)その他
施工計画書の提出時期
施工計画書・総合施工計画書の提出時期と提出部数は、発注者から指定されるのが一般的です。
この指定時期は施工計画書がほぼ出来上がっていることが前提とした時期設定です。
施工計画書の不備によって再提出するとなると、承認までさらに時間を要します。
その結果、施工開始日が遅れることになります。
工事計画書の提出期限は受注が決まった時点で発注者から通告されます。
しかし、提出を期限ぎりぎりにすると、承認が遅れることがあります。
施工計画書の内容が充実していないと承認を得るまで、再提出が数回に及ぶことがあります。
再提出になると、発注者の関連部門を点検回覧された後に、施工者に戻されます。
そのような場合は、点検回覧のコメントを修正し、再提出し承認を再度受けることになります。
施工計画書の内容を充実させるポイント
施工計画書の記載項目は、工事によって多少異なります。
主な記載項目は、工事概要、工事日程、工事体制、施工内容、施工手順、施工方法、施工管理計画、安全管理、品質管理、法的対処、緊急連絡系統などです。
工事工程は工事項目ごとにネットワーク行程、バーチャート工程で表します。
工種ごとに開始時期と完了時期を記入することがポイントです。
工事体制は、工事全体の組織編成と総責任者及び各工種の工事責任者を示し、指揮命令系統を明らかにすることがポイントです。
安全管理は、工事を安全に進めるために、統括安全衛生責任者を筆頭に、工種ごとの安全管理担当者などの安全管理組織を明示します。
KYK、早朝安全ミーティング、入構者教育などの安全活動も記載することがポイントです。
施工手順は、工事全体のフローと工種ごとの作業フローを表します。
工事フローには足場のような仮設計画も含みます。
特に、特殊工法や特殊機材を用いた工事、フロン回収のような環境対策工事などは抜けなく記述することがポイントです。
工事開始遅れのないように施工計画書の提出はお早目に
施工計画書・総合施工計画書の提出が遅いと、施工開始日が遅れることがあります。
工事日程や施工方法、施工管理計画など、施工計画書の内容が充実していることが、計画通りに工事を行うためには重要な事柄です。
施工計画書は、粗削りなもので構いません。
事前に発注者や工事担当とよく話し合い合い、工事概要や施工手順、施工管理計画など、施工計画書に記載するマスト項目を把握します。
複数の人間で施工計画書を見るときは、クラウドを活用するのがお勧めです。施工計画書をクラウドに上げておくと、発注者や工事担当者と簡単に共有でき、時間を節約できます。
工事担当者にとっては、工事着工準備で忙しいときに計画書作成に十分な時間が掛けられないという事情があります。
大きな問題とならないように施工計画書の変更管理をしっかりと
工事中に人災事故のような重大災害が発生すると、工事が中断され事故原因の特定と再発防止策を官庁や発注者に報告しなければなりません。
その了解を得ないと工事再開ができません。
事故原因が明確で対策がすぐに取れれば、工事再開はすぐできます。
しかし、事故原因が施工計画書内容と異なる施工方法であると、施工計画書の見直しと不備が生じた理由を説明する必要があります。
例えば、重量物の吊り下げ作業で、チェーンブロックを使う計画を変更し、レッカー車を使って工事し、施工計画書を変更せずに進めたとします。
万一、レッカー車の転倒によって人身事故が起きたときは、施工計画書の不備が指摘されます。
その結果、施工計画書不備の原因究明と再発防止策に、膨大な時間を費やすことになります。
ここで重要なことは、工事中に施工計画通りできないことが起きたときは、直ちに計画書を変更し承認手続きをとることです。
総合施工計画書や各種施工計画書はエクセルテンプレートが便利
総合施工計画書は工事全体の施工計画書となります。
そのため、より詳細な工種になる土木工事や電気工事については、土木工事には土木工事用の、電気工事には電気工事用の施工計画書が必要となります。
そして総合施工計画書や各種施工計画書にて施工方法・使用機械設備などについて施工管理を行います。
また、施工要領書・工事計画書・施工手順書の作成テンプレートとしても活用できます。
そのためそれぞれ施工計画書については、テンプレートに基づいた統一が取れた施工計画書であることがおすすめです。